開発記録2026.10.02

利用規約を読んだら使えなかった。株ツールの取り先を公式データに替えて一般公開【96NEKO LAB開発記録 #11】

はじめに

前回、株ツールの調べ方を見直して、ひととおり見られる形になりました。

「一旦この状態で見られるようになったと思う。問題ないなら公開して」

ということで、今回は一般公開と、その直後に見つかった問題の話です。

公開にあたって、Claude Codeが行ったのは次のようなことです。

公開したページはツール一覧から見られます。

公開のときに「指数の取り先の利用規約は、まだ確認できていない」と報告があったので、確認をお願いしました。

すると、SOXやナスダックの値を取っていた指数の公式サイトは、利用規約で次のことを禁止していました。

前回の記事で「決まった取り先」として選んだのが、まさにこのサイトでした。規約を読む前に選んでしまったのは、AI側のミスです。

すぐに取得をやめ、公開中のページからもその値を外しました。あわせて調べた日本取引所グループのサイトも、許可のない二次利用が禁止されていたので、使わないことにしました。

代わりに使ったのが、米国政府機関の公式データです。米国政府の公開データは、利用の制限がありません。

これらはAIが検索しなくても、プログラムが直接取ってくるので、毎回確実で、AIの手間も減ります。

一方で、雇用統計や消費者物価を出す米労働統計局は、自動での取得を受け付けていませんでした。これだけは今も検索で補っています。

「SOXとナスダック、何か取れないか。いい方法を探して」

と頼んだところ、Web検索の結果には、ページを開かなくても終値と前日比が要約として出てくることが分かりました。

元のページは開かず、検索結果に出た事実を出典として示すだけにする、という最初に決めたルールの範囲で使えます。検索1回で済むので、効率もよい方法です。

ちなみに、公式サイトから取っていたナスダックの前日比は、ページの表示がおかしく、実際とは違う数字でした。取り先を変えたことで、結果的に正しい数字になりました。

データを使うツールでは、「技術的に取れるか」より先に「使ってよいか」を確かめる必要がある、と改めて感じました。

AIは規約の確認もしてくれますが、頼まないと後回しになることがあります。公開する前に「規約は確認した？」と一言聞くのが大事です。

次の記事では、株ツールから少し離れて、お問い合わせ窓口づくりの話を書きます。